前記事の続きです。ただあくまで私見でして絶対こうなるという確証はありません。ですから与太話の類として暇な方だけお読みください。
今回のエネルギー危機に端を発し、人民の不満が爆発し全国規模の暴動となりこのままでは共産党政権が倒れるという状況に追い込まれた場合、習近平は人民に殺されるよりはと対外戦争に踏み切るかもしれないと書きました。石炭の欠乏によるエネルギー危機は、対立するオーストラリアを経済制裁し石炭輸入を禁止した自業自得ですが、これが人民にばれると本当に政権が倒れかねません。厳冬で暖房が確保できないと文字通り凍死者が多数出るからです。それでなくともイナゴ被害、異常気象でシナ国内の食料は不足しています。人民も生きるか死ぬかに追い込まれ、座して死を待つよりはと一斉蜂起するでしょう。それが歴史の流れです。
とすれば、人民の不満をそらすため今回のエネルギー危機の責任を他国に押し付けなければなりません。考えたんですが、インドに責任をかぶせるのはリアリティがありません。東南アジアも然り。台湾はありそうですがバイデン政権が誕生しない限り確実にアメリカが介入するでしょうから対米戦争に発展します。そしてどちらに戦争を吹っ掛け勝ったとしてもエネルギー問題は解決しません。実は人民の不満を逸らせエネルギー問題も解決できる国が一国だけあります。それはロシア。もし勝ったらシベリアの天然資源を奪取できるからです。ただ現実には不可能に近い。軍事力の差もあるし、プーチンは人道的配慮などしないでしょうからシナ人民をどんどん無差別殺戮するでしょう。
シナとすれば、どちらにしろ対米戦争に発展するのならアメリカに直接攻撃した方が早いと思うでしょう。そしてバイデン政権（カマラ・ハリス政権も含む）になった場合は、万が一の勝機があると考えます。トランプ政権になったとしても大統領選にシナが介入した事実は明らかですから戦争になる可能性は高い。要は、バイデン政権ならシナが戦争を仕掛け、トランプ政権ならアメリカが仕掛けるという差でしかない。
アメリカが仕掛ける場合シナの勝機はゼロですから、シナから仕掛ける場合を考えましょう。人民解放軍は、台湾軍事侵攻を成功させるため妨害する可能性のある嘉手納などの在日米軍基地に一斉に巡航ミサイルによる飽和攻撃を仕掛けるでしょう。もちろん何発かは地対空ミサイルで撃ち落とせるでしょうが、撃ち漏らしは確実に発生ししばらくの間米軍は行動不能に陥ります。同時に自衛隊基地も攻撃を受け無傷では済まないでしょう。奇襲攻撃ですから、民間への被害も甚大なものになる。
そして日本国内にいるシナの工作員どもによるテロが続発します。売国野党は自衛隊出動を妨害し、活動家は原発を攻撃し繁華街でも爆弾テロを起こします。マスゴミは日本が戦争に参加できないようにあらゆる捏造報道を駆使し政府や自衛隊を叩くでしょう。そして危機管理能力ゼロの菅政権は何もできず右往左往し日本国民の犠牲は増え続けます。
ただシナにも弱点がある。米軍が反攻に転じた場合、湾岸戦争の時のようにまず巡航ミサイルを大量投入しシナの弾道ミサイル基地や指揮中枢、通信網、補給拠点を破壊します。撃ち漏らしは空爆によって処理するでしょう。海中では攻撃型原潜がシナの軍港から出ようとする艦船を魚雷攻撃で撃沈、すでに把握しているシナの弾道ミサイル原潜も沈めます。同時進行で、シナの主要港に機雷をばらまきシナ海軍を行動不能とすると同時に、シナへの海上物流を止めるでしょう。ただでさえ深刻なエネルギー不足でそれが戦争を決断させたのに、有事になったらさらに悪化します。シナ国内に餓死者が続発し、最終的にはシナ人民が暴動を起こしシナ人民解放軍の部隊と結託、共産党政権は倒れるでしょう。シナが負ける未来しかない。
米軍は地上軍を派遣しなくても済みそうです。香港解放くらいはするでしょうが。機雷で海上封鎖し、あとはシナ国内の反乱を扇動するだけで良い。香港を中心に手厚い援助を約束すれば省単位で寝返る省が続出するでしょう。シナで戦略的価値があるのは沿岸部の省だけなので、残念ながら内陸部の省は放置です。厳しいようですがこれが現実。
大変なのはむしろ戦後です。日本も被害は甚大で国民の犠牲者もかなり出ているはず。有事に際し、菅政権が決断し国内のシナ工作員どもを一掃できれば良いですが、何もせず終わったら戦争が終わってからそれに着手しなければなりません。マスゴミや売国野党、自民党内の売国奴など物理的に処分すべき連中は数多いですよ。できれば戦後の負担を軽減するためにも、今のうちに売国奴をある程度処分すべきなんですけどね。
シナ国内の被害も甚大で、14億人の食料をだれが負担するのかという問題も発生する。アメリカは日本に負担を要求するでしょうが、国内の立て直しを理由に断らないとだめですよ。日本だけでも大変なのに、シナの面倒まで見る余裕はない。あからさまな拒否は関係が悪くなるので、「国内情勢が落ち着いてから援助します」と婉曲に断るのが良いでしょう。永遠に落ち着くことはないんですけどねwww菅総理に果たしてそこまでのしたたかさがあるか心配でなりません。安倍さんが総理だったら、最悪の選択はしないという安心感があったんですけど。菅総理の無能もシナが戦争を決断する理由の一つになりそうな気はします。
どちらにしろ2021年は世界史に残る激動の年になるような気がしてなりません。
